妊婦健康診査（妊婦健診）は、妊婦の健康状態と胎児の発育状態を定期的に確認するための健診です。毎月1回（妊娠24週/7カ月以降には毎月2回）、さらに妊娠36週（10カ月）以降は毎週1回の頻度で行われます。 基本検査（身体測定、血圧、尿検査）のほか、妊娠週数に応じて血液検査や超音波検査などが行われます。 定期的に健診を行うことで、妊婦や胎児に起こった変化やトラブルをより早く見つけて適切な治療につなげることができます。 妊娠期間中の妊婦はこころやからだにさまざまな変化が起こりやすい状態です。胎児だけでなく妊婦自身のためにも、妊婦健診をきちんと受けることで安心して出産にのぞめるはずです。

妊婦健診の流れと検査項目

妊婦健診では、妊娠経過をチェックするために主治医が問診や診察を行い、妊婦と胎児の健康状態を把握します。 問診では、病歴、妊娠・出産歴、飲酒や喫煙習慣のチェックを行い、それにより生活習慣や体重管理などに対する指導を行います。仕事や日常生活での注意点、食生活など、不安なことや疑問に思っていることがあれば遠慮せずに主治医に質問しましょう。 また、妊婦健診の際は衣服の着脱があるため、スムーズに着脱できる服装がおすすめです。

問診・診察

<h4>体重</h4>体重の測定を毎回行うのは、前回の体重と比較することで、体調の変化をいち早く見つけるとともに、きちんと体重を管理することが目的です。急激な体重の増加は、妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群などの発症リスクを高めます。反対に急激な体重の減少がみられるときは、胎児の発達に異常がある可能性も考えられます。 妊娠中の体重増加の目安としては、やせ気味の人(BMI 18.5未満)は9～12kg、標準体重の人(BMI 18.5以上25.0未満)は7～12kg、肥満気味の人(BMI 25.0以上)は個別対応となります。 【BMI計算式】BMI ＝ 体重㎏ ÷（身長ｍ × 身長ｍ） <h4>血圧測定</h4>妊娠20週～産後12週の期間に血圧が上がった状態を妊娠高血圧症候群といいます。収縮期血圧(上の血圧)140mmHg以上、拡張期血圧(下の血圧)90mmHg以上が高血圧ですから、基準値内であるかどうかをチェックします。 以前は妊娠中毒症と呼ばれていた妊娠高血圧症候群は、重症化すると妊婦と胎児の命にかかわる病気です。少しでも早くその徴候を見つけるためにも、血圧の管理は欠かせません。 <h4>子宮底長・腹囲</h4>子宮底長は、診察台に仰向けに寝て足を伸ばした状態で、恥骨の中央から子宮のいちばん上の部分までの直線距離のことです。 腹囲は、子宮底長の計測と同じく診察台に仰向けに寝て足を伸ばした状態で、へその位置で腹まわりを測ります。 子宮底長と腹囲の測定は、胎児が順調に育っているか、また羊水の量に異常はないかなどを確認するためものです。近年の妊婦健診では超音波検査での確認が優先されているため、子宮底長と腹囲はあくまでも目安となっています。 <h4>浮腫</h4>足のすねや甲を指で押して、すぐに戻るかどうかをチェックします。おなかが大きくなってくると子宮が圧迫されて血液循環が悪くなることから、妊婦のからだはむくみやすくなります。 足のふくらはぎや甲の軽いむくみであれば、さほど心配ありませんが、むくみが一日中つづき、さらに顔や腕がむくんだり、体重が1週間に500g以上増加したりするなどの症状があるときは、妊娠高血圧症候群の初期症状が疑われます。

検査計測

妊娠、出産、産褥の期間は出血のリスクがとても高く、大量出血で緊急に輸血が必要になることもあります。このとき事前に検査をしておくことで輸血に適切な血液をあらかじめ把握しておくことができます。 血液型にはABO型とRh型があり、妊婦がABO型ではA型、B型、O型、AB型のどれなのか、Rh型ではRh(＋)とRh(－)のどちらなのかを確認する検査を行います。 日本人の多くはRh(＋)で、Rh(－)はとても少なく、妊婦の血液型がRh(－)だった場合には、万一に備えて事前の輸血用血液の準備が必要になります。 また、Rh(－)の妊婦がRh(＋)の胎児を妊娠することを「Rh式血液型不適合妊娠」といい、妊婦に胎児から流れ込んだ血液により抗Dという抗体がつくられ、胎児に貧血等の症状を起こす場合があります。このケースではトラブルを防ぐため適切な時期に抗D免疫グロブリンを注射する治療が必要になります。

血液型　<妊婦健診>

2026年2月から、緊急避妊薬が薬局で購入できるようになりました。緊急避妊薬とは、避妊に失敗したときや、避妊をしないで性行為をしたときに、妊娠を防ぐために服用する薬です。「アフターピル」とも呼ばれています。薬局販売が決まるまでの経緯や薬の特徴、服用のタイミングなどを解説します。 ●処方箋なしの薬局販売で緊急避妊薬の入手が容易に緊急避妊薬は、性行為後できるだけ早く服用すればするほど高い効果を示す薬です。しかし、これまでは医療用医薬品であったため、入手するには婦人科などを受診し、医師から処方箋を出してもらう必要がありました。このため、休日や夜間に必要となった場合はすぐに受診できないため、入手が遅れてしまいます。あるいは受診に心理的抵抗があって病院に行けないような場合は、入手したくても入手できないというケースも少なくありませんでした。そこで、海外の多くの国のように、処方箋なしの薬局販売で緊急避妊薬を入手できるようにすべきだという意見が以前からありました。一方で、「安全性が確保できるか？」「転売して悪用されるのでは？」「避妊がおろそかになるのでは？」など、懸念する声もあり、議論がなかなか進みませんでした。そうしたなか、2022年に厚生労働省が募集した「処方箋なしの薬局販売」についてのパブリックコメントに賛成意見が多数寄せられたことを受け、翌年、厚生労働省は一部の薬局での試験販売に踏み切りました。その結果、研修を受けた薬剤師が対面で販売するしくみを徹底すれば安全性などには問題がないことが実証され、ついに2025年10月、緊急避妊薬が「スイッチOTC（処方箋不要）」薬として承認されました。これを受け、2026年2月から要件を満たす一部の薬局に限り、緊急避妊薬の販売ができるようになりました。 ●服用のタイミングと作用、副作用日本でおもに使用されている緊急避妊薬は「レボノルゲストレル」という薬です。成分の合成黄体ホルモンの作用によって排卵を抑えたり、遅らせたりすることで、受精や妊娠の成立を防ぐとされています。効果は100％ではありませんが、性行為後72時間以内に服用すると高い割合で妊娠を防ぐことがわかっています。副作用としては、吐き気や頭痛、倦怠感、不正出血などがありますが、多くの場合は一時的なものです。服用後3週間以内に月経があれば、避妊に成功したといえます。また、その前に少量出血が2〜3日起こることがあります。これは消退出血といい、避妊効果を示すサインといわれています。一方、月経予定日を10日ほど過ぎても月経がない場合は、妊娠している可能性があるので、妊娠検査薬を用いたり、婦人科・産科を受診して確認することが必要です。 ●薬剤師の目の前で服用する薬緊急避妊薬は「要指導医薬品」として一定の条件のもとで販売されています。薬剤師から持病やアレルギーの有無、妊娠や授乳の有無などを確認され、注意点などを説明してもらったうえで購入し、薬剤師の目の前で服用しなければなりません。このように厳格な販売方法をとっていますが、必要な人が入手できるようにと、購入者の年齢制限はありません。未成年でも購入でき、その際に親の承諾は不要です。費用は7000〜9000円程度です（健康保険適用外）。販売が許可されている薬局については、厚生労働省がホームページで「要指導医薬品である緊急避妊薬の販売が可能な薬局等の一覧」※を掲載しています。なお、緊急避妊薬はあくまでも緊急に使われる薬です。再び同じ心配をしなくてすむように、避妊についてパートナーとしっかり考えていくことも必要といえます。望まぬ相手から性行為を強いられた場合は、性感染症をうつされたり、体が傷ついたりしている可能性もあります。薬の服用だけで済ませず、速やかに婦人科・産科を受診することが望まれます。 ※厚生労働省「要指導医薬品である緊急避妊薬の販売が可能な薬局等の一覧」https://www.mhlw.go.jp/stf/kinnkyuuhininnyaku_00005.html ※2026年3月31日現在の内容です。

望まぬ妊娠を防ぐ「緊急避妊薬」――薬局で購入可能に、何が変わる？

卵子を取り出す方法、痛みや副作用、費用など、卵子凍結の気になる点を解説します。 ●複数個の卵子を採取するため、排卵誘発をする 卵子凍結の手順は、まず問診と健康状態のチェックから始まります。採卵や将来の妊娠に問題がないかをチェックするため、卵巣や子宮の状態、感染症の有無、肝機能や腎機能などを検査します。一度に何個ぐらい採卵できるかを予測するために、卵巣内の卵子の数の指標となる「AMH(アンチミューラリアンホルモン)検査」（血液検査）も必須です。 健康状態に問題がなければ、次は「排卵誘発」のステップに進みます。通常、排卵される卵子は1個ですが、一度に複数個の卵子を採取して凍結するために、排卵誘発剤を使う必要があります。具体的には月経が始まったあと、4〜10回程度の注射（自己注射）と内服薬の服用を行います。 ●採取した卵子のうち、成熟卵子だけを冷凍保存する 月経開始から12〜14日目が採卵日の目安ですから、その頃に経腟超音波で卵子の状態を確認したうえで採卵します。採卵は超音波の画像を見ながら、腟から細い針を卵巣に刺し、卵子を採取します。10個程度の採卵であれば10分ほどで終わりますが、注射のような痛みがあるので、局所麻酔と痛み止めの座薬を使います。 採卵後は直ちに卵子の状態をチェックし、未成熟卵子や変性卵子を除外し、成熟卵子のみを凍結保存します。一般的に、35歳以下の場合は採取された卵子の90％程度は成熟卵子で、未成熟卵子は10〜15％程度、変性卵子は5％以下ですが、38歳を超えると3個に1個が変性卵子です。 卵子は融解（解凍）後の生存率（80〜95％程度）や受精率、着床率を考慮すると、10個以上（できれば20個以上）の卵子を冷凍保存しておくのが望ましいとされています。もし、1回に数個しかとれず、もっとたくさん保管したい場合は、再度採卵する必要があります。 ●排卵誘発剤や採卵時のリスクはゼロではない 排卵誘発剤の副作用としては「卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」があり、腹痛や腹部膨満感が生じます。これを回避するため、刺激が過度にならないように投薬は慎重に行われますが、効果の出方に個人差があるため、まれに卵巣がはれてしまう人がいます。その場合は数日間の自宅安静が必要です。入院が必要なほど重い副作用が生じるのは全体の1％以下です。 また、採卵は安全な手技ですが、下腹部が痛んだり、出血したりすることはあります。それとは別に、約0.3％程度ではありますが、採卵の際に誤って腸や膀胱などを傷つけたり、卵巣表面からの出血、卵巣内の感染が起こる可能性があります。 ●採卵、凍結保管までの費用のほか、2年目以降の保管料も必要 卵子凍結の費用は医療機関によって異なりますが、診察や検査、排卵誘発剤、局所麻酔、採卵、凍結、初年度保管料などの合計で30〜70万円が目安です。1回の採卵で十分な数の卵子が採取できずに再度採卵をする場合は、その都度費用がかかります。2年目以降の凍結保管料も必要で、10〜12個保管で年間4〜11万円が目安です。 卵子の凍結保管は基本的に採卵した医療機関が行います。継続したいときは、毎年、契約を更新します。保管期間は満45歳の誕生日までと設定しているところがほとんどですが、医師と相談のうえで50歳の誕生日まで保管してくれるところもあります。

「卵子凍結」その２ ～実際のプロセスと費用の目安

将来の妊娠・出産に備える「卵子凍結」に対して、東京都が2023年度から費用の助成を開始したところ、想定人数をはるかに超える応募があり、2024年度は規模（対象人数）が大幅に拡充されました。企業の間でも、福利厚生として費用の一部を負担する動きが広がりつつあるなど、卵子凍結に注目が集まっています。 ●自然妊娠率は30代後半になると急激に下がる 卵子凍結とは、体外受精のプロセスの前の段階として卵子を先にとって凍結しておくことで、将来の出産の可能性を高める方法です。卵子はマイナス196℃の液体窒素の中で急速に凍結して保管されるため、変質することなく半永久的にその質が保持されます。 卵子凍結は不妊治療の際に行われる場合があるほか、がんの治療によって卵子や胎児に影響が生じる可能性がある場合などに、治療後の妊娠を手助けする手段としても行われていて、こうした利用のされかたを「医学的適応」といいます。 これに対して、健康な人が「今は相手がいないが、いずれは結婚して子どもを産みたい」、「結婚しているが、仕事やパートナーなどの事情により今は妊娠・出産が難しい」といった理由で行う卵子凍結を「社会的適応」といい、そのニーズが現在高まっています。背景にあるのは、晩婚化によって不妊に悩む人が増えたことです。 そもそも卵子は卵巣内の原始卵胞の中にあり、約28日周期でその1つ（ときに複数）が成熟卵になり、卵巣の外へ排出（排卵）されますが、原始卵胞も卵子も胎児のときからあるものなので、人と一緒に年をとって老化していきます。また、1つの卵子が成熟卵になる陰で多数の卵子が成熟できずに消滅するため、その総数も出生時にあった約200万個がどんどん減り、35歳になると1〜3万個しか残っていません。そのため、1回の生理周期につき自然妊娠の確率は30歳で約30％でも、35歳で約18％、40歳で約5％に 下がってしまいます（生理周期とは月経開始日から次の月経前日までの日数のこと）。 ●妊娠率を左右するのは「卵子の若さ」 妊娠しづらくなるのは、体外受精を行った場合も同様です。体外受精はさまざまな原因により自然妊娠が難しい場合に行う不妊症の治療法で、卵巣から採取した卵子と精子を体外で受精させ、その受精卵を子宮内に戻す方法です。アメリカの研究によると、体外受精で自分の卵子を使った場合は加齢とともに出産率が低下していったのに対し、提供された若い卵子（平均28歳の若い人の卵子）を使ったときは母体の年齢が進行してもさほど出産率は変わりませんでした。 つまり、自然妊娠にせよ、体外受精による妊娠にせよ、妊娠できるかどうかを左右する大きな要素は「卵子の若さ」なのです。30代になって相手とめぐり会って結婚したものの、なかなか妊娠できずに不妊治療を始めるというのは現実に多いパターンですが、もし若いときの卵子が凍結保存してあれば、それを使って妊娠率を高めることが可能です。卵子凍結の意義はそこにあります。したがって、卵子凍結に適した年齢は、できれば35歳ぐらいまでが望ましく、遅くとも30代のうちにといわれており、ほとんどの医療機関では基本的に採卵の上限を満40歳の誕生日までとしています。 ●卵子凍結をしたとしても、必ず妊娠できるとは限らない 卵子凍結は肉体的にも、経済的にも負担がかかることなので、メリットだけでなく、実際の妊娠率や限界なども知って、納得したうえで選択するようにしたいものです。 まず、卵子凍結はあくまでも妊娠の可能性を広げてくれる方法であり、必ず妊娠できるというものではありません。凍結卵子を融解（解凍）後に卵子が生存し、受精して質が良好な受精卵が確保できた場合で着床ができれば妊娠が成立します。凍結卵子10個あたりで妊娠できる確率は、採卵時の年齢が30歳以下では80％程度、31〜34歳では75％程度、35〜37歳では53％程度、38〜40歳では30％程度、41歳以上では20％以下です。若いときの卵子を使っても、みんなが妊娠できるわけではないのです。 凍結卵子はできればなるべく早く、遅くとも45歳までに使うように奨励されていますが、それは高齢出産になると妊娠に伴う合併症や早産のリスクが高くなるほか、難産になりやすいなどのリスクがあるからです。そういったことも理解しておく必要があります。

「卵子凍結」その１～話題の「卵子凍結」とはどのようなもの？

妊娠中はおなかにいる赤ちゃんに影響しないか、さまざまなことが気になるもの。特に薬の服用は慎重になりますよね。治療中の病気の薬であれば主治医に確認できますが、ちょっとしたかぜなどの場合、薬の服用についてどう判断すればよいのでしょうか？ まず、妊娠中は薬に限らず、体に取り入れるものはすべて、おなかの赤ちゃんにも何らかの影響があると考えて慎重に対応することが大切です。妊娠中の服薬で心配なのは、赤ちゃんの奇形の発生や中毒性ですが、薬の種類や服用の時期などによって異なります。 だからといって、妊娠中は薬を飲めないのかといえば、必ずしもそうとは限りません。処方薬では過去の経験や動物実験の結果、安全であることがわかっている薬やメリットとデメリットを考えて医師がメリットのほうが大きいと判断する場合は、妊娠中であっても必要に応じた薬を服用することは可能です。 例えば、妊婦さんがかぜをひいてしまったケースの場合、体力の衰弱が激しい、食事や睡眠に影響が出るほど強い症状でつらい、激しい咳などでおなかへの負荷が大きくかかるなどの場合には、薬を服用したほうがよいと判断されることが多いでしょう。 一方、市販薬の安易な服用には注意が必要です。「副作用が軽くて安全」と考える人もいますが、妊婦さんに用いてはいけない成分を含むものもあります。自己判断で服用することは避け、必ず受診をして、妊婦さんや赤ちゃんへの影響が少ない薬を処方してもらうようにしてください。 なお、かぜの原因は、ほとんどがウイルスです。薬でつらい症状を緩和することはできても、かぜそのものが治るわけではありません。十分な休養や栄養、保温などを心がけ、自らの免疫力を上げるようにすることも大切です。

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伝染性紅斑

サイトメガロウイルス感染症

子宮内膜増殖症

子宮頸管ポリープ

症状

胸やけ、胃もたれ

血便が出る

便の異常

不正性器出血（不正出血）

健康・医療の心得

妊婦健診の流れと検査項目

問診・診察

検査計測

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「卵子凍結」その２～実際のプロセスと費用の目安

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