「卵子凍結」その１～話題の「卵子凍結」とはどのようなもの？

将来の妊娠・出産に備える「卵子凍結」に対して、東京都が2023年度から費用の助成を開始したところ、想定人数をはるかに超える応募があり、2024年度は規模（対象人数）が大幅に拡充されました。企業の間でも、福利厚生として費用の一部を負担する動きが広がりつつあるなど、卵子凍結に注目が集まっています。

●自然妊娠率は30代後半になると急激に下がる

卵子凍結とは、体外受精のプロセスの前の段階として卵子を先にとって凍結しておくことで、将来の出産の可能性を高める方法です。卵子はマイナス196℃の液体窒素の中で急速に凍結して保管されるため、変質することなく半永久的にその質が保持されます。

卵子凍結は不妊治療の際に行われる場合があるほか、がんの治療によって卵子や胎児に影響が生じる可能性がある場合などに、治療後の妊娠を手助けする手段としても行われていて、こうした利用のされかたを「医学的適応」といいます。

これに対して、健康な人が「今は相手がいないが、いずれは結婚して子どもを産みたい」、「結婚しているが、仕事やパートナーなどの事情により今は妊娠・出産が難しい」といった理由で行う卵子凍結を「社会的適応」といい、そのニーズが現在高まっています。背景にあるのは、晩婚化によって不妊に悩む人が増えたことです。

そもそも卵子は卵巣内の原始卵胞の中にあり、約28日周期でその1つ（ときに複数）が成熟卵になり、卵巣の外へ排出（排卵）されますが、原始卵胞も卵子も胎児のときからあるものなので、人と一緒に年をとって老化していきます。また、1つの卵子が成熟卵になる陰で多数の卵子が成熟できずに消滅するため、その総数も出生時にあった約200万個がどんどん減り、35歳になると1〜3万個しか残っていません。そのため、1回の生理周期につき自然妊娠の確率は30歳で約30％でも、35歳で約18％、40歳で約5％に 下がってしまいます（生理周期とは月経開始日から次の月経前日までの日数のこと）。

●妊娠率を左右するのは「卵子の若さ」

妊娠しづらくなるのは、体外受精を行った場合も同様です。体外受精はさまざまな原因により自然妊娠が難しい場合に行う不妊症の治療法で、卵巣から採取した卵子と精子を体外で受精させ、その受精卵を子宮内に戻す方法です。

アメリカの研究によると、体外受精で自分の卵子を使った場合は加齢とともに出産率が低下していったのに対し、提供された若い卵子（平均28歳の若い人の卵子）を使ったときは母体の年齢が進行してもさほど出産率は変わりませんでした。

つまり、自然妊娠にせよ、体外受精による妊娠にせよ、妊娠できるかどうかを左右する大きな要素は「卵子の若さ」なのです。30代になって相手とめぐり会って結婚したものの、なかなか妊娠できずに不妊治療を始めるというのは現実に多いパターンですが、もし若いときの卵子が凍結保存してあれば、それを使って妊娠率を高めることが可能です。卵子凍結の意義はそこにあります。したがって、卵子凍結に適した年齢は、できれば35歳ぐらいまでが望ましく、遅くとも30代のうちにといわれており、ほとんどの医療機関では基本的に採卵の上限を満40歳の誕生日までとしています。

●卵子凍結をしたとしても、必ず妊娠できるとは限らない

卵子凍結は肉体的にも、経済的にも負担がかかることなので、メリットだけでなく、実際の妊娠率や限界なども知って、納得したうえで選択するようにしたいものです。

まず、卵子凍結はあくまでも妊娠の可能性を広げてくれる方法であり、必ず妊娠できるというものではありません。凍結卵子を融解（解凍）後に卵子が生存し、受精して質が良好な受精卵が確保できた場合で着床ができれば妊娠が成立します。凍結卵子10個あたりで妊娠できる確率は、採卵時の年齢が30歳以下では80％程度、31〜34歳では75％程度、35〜37歳では53％程度、38〜40歳では30％程度、41歳以上では20％以下です。若いときの卵子を使っても、みんなが妊娠できるわけではないのです。

凍結卵子はできればなるべく早く、遅くとも45歳までに使うように奨励されていますが、それは高齢出産になると妊娠に伴う合併症や早産のリスクが高くなるほか、難産になりやすいなどのリスクがあるからです。

そういったことも理解しておく必要があります。