1981年に日本の死亡原因第1位になった「がん」は、それ以来その座を譲ることなく現在に至っています。2人に1人が一生のうちに何らかのがんにかかり、日本人の“国民病”ともいわれています。 かつては“不治の病”などと恐れられていたこともありますが、診断技術や治療方法の進歩により、早期発見ができれば完治と呼べる状態になるケースも多くなってきています。さらに遺伝子解析などの最新手法で、がんのメカニズムの解析が遺伝子レベルで急ピッチに進んでいます。 一方で「がんにならない」、つまり予防に関する新たな情報や手法も広く知られるようになりました。 がんは、治療のむずかしい病気です。放っておけば死に至る病気であることに変わりはありません。だからといって、やみくもに恐れるのではなく、正しい情報を得て“きちんと恐れる” “しっかり予防する”、そういう病気へと認識を改めるときが来ています。

がんのメカニズムと要因

がんをみつけるための検査は近年目覚ましい発展・進化を遂げ、以前なら発見できなかった数mmの小さながんもみつけることができるようになってきました。 がんの疑いがあるときに医療機関を訪ねると、最初に担当医による問診と診察が行われます。からだの状態や病状のほかに、過去にかかった病気、現在かかっているほかの病気について、喫煙や飲酒、食生活、職業など生活習慣にかかわることについて聞かれます。加えて家族や血縁者の既往歴についても聞かれます。 その後の検査はがんの種類や発症部位で異なりますが、大きく分けて、スクリーニング検査※1、画像検査、血液検査、病理検査が行われ、診断を確定します。 がんの検査は最初の診断時だけでなく、治療中や治療後にも行われます。検査の内容や回数は、がんの種類や患者さんの病状によってさまざまです。 ※1 多くの健康な人から、がんの疑いのある人を拾い上げる検査です。便潜血検査などがその範疇(はんちゅう)に入ります。

がんの診断

がんに対する研究は日々世界中で進められていて、いろいろなアプローチから新しい手術法が生み出されています。がんの治療には、がんの種類、できた部位、進行度合いなどにあわせたさまざまな方法がありますが、現在はがん三大療法といわれる「手術療法」「化学療法」「放射線療法」に加えて「免疫療法」などの新しい治療法も始められ、成果を上げています。 治療法は、がんの大きさと状態、リンパ節転移の有無、最初にできた部位から離れた場所への遠隔転移の有無などを考慮して決められます。 またこれらの療法は単独で行われることもありますが、「手術療法と化学療法」「化学療法と放射線療法」「手術療法と放射線療法」というふうに組みあわせて行われるケースが増えています。集学的治療と呼ばれ、今はふつうに行われています。 患者さんと医師がじっくり相談をして、いちばんよいと考えられる治療法を選択することになります。

がんの治療

<h3>誰もがなる可能性のある「がん」。副作用を「我慢する」時代から「コントロールする」時代へ</h3> 一生の間に、がんに罹患する確率は、男性が65.0％、女性は50.2％。男女ともに国民の2人に1人が、がんになる時代です※。 また、がん医療の飛躍的な発展や患者数の増大によって、がんは少数の人がなる病気ではなく、今や生活習慣病と同じような「慢性疾患」と捉える考え方も広まっています。 実際に多くの患者さんが、日常生活(仕事や家事、子育てなど)を続けながら、さまざまな治療を行っています。 とはいえ、がんの治療には副作用が伴います。その副作用も「いつごろ、どの程度、どのような」症状が出るのかは千差万別です。 数ある副作用の中でも、特に患者さんにストレスを与えるのが、脱毛をはじめとした「外見の変化」です。最近は、外見の変化を積極的にコントロールして、患者さんの不安や悩みを支援する取り組みが広まっています。 こうした外見のケアは「外見の変化で、今まで通りの生活が送りにくくなった」ときに必要です。 美しくなることを目的としているわけではないので、女性だけでなく、男性もぜひ正しい知識をもち、必要であれば試してみてはいかがでしょうか。 なお、外見のケアが必要か、どの程度必要なのかは、人によって異なります。女性男性に限らず、必要な人はケアをしたほうがよく、もちろん行わなくても構いません。 がんは誰もがなる可能性がある病気です。 がん治療による副作用で起こる外見の変化を恥ずかしく思ったり、落ち込んだりする必要はありません。必要なケアを上手にとり入れながら、快適な毎日を過ごせるよう、工夫していきましょう。 <h3>がんとともに「いつもの自分らしく」生きる</h3> がんは手術や治療が終わればそれで終わり、という病気ではありません。 さまざまな副作用や再発・転移の不安など、長きにわたって、つき合っていかなくてはならない病気です。 そのため「がんが完全に治って元気になったら、○○をしよう」と目標を掲げると、なかなか達成できずに、ストレスをためることになりがちです。 また、がんの治療中であっても、したいことは我慢せず、挑戦してみましょう。 「がんだからしてはいけない」と、思い込んではいけません。 医師から禁止されていること以外は、がんを患う前と同じように、いやそれ以上に楽しんでよいのです。 もっとも大切なのは「いつもの自分らしく」生きることです。自分にとって大切なもの、失いたくないものは何か。したくても我慢していることはないか。一度、心に問いかけてみてください。 そして、がんとともに、自分らしい人生を思う存分、楽しみましょう。 ※国立がん研究センター がん情報サービス 最新がん統計

がん治療に伴う生活情報

5月31日は世界禁煙デーです。喫煙が健康に与える影響について、改めてそのリスクを知ることで禁煙を目指しましょう。 ●喫煙者本人への影響たばこの煙には200種類以上の有害物質が含まれています。その中に、約70種類の発がん性物質があるとされ、全身の臓器に影響を及ぼします。「たばこのがん」というと、肺がんや喉頭がんなどを思い浮かべるかもしれませんが、胃がん、肝臓がん、すい臓がんなど、全身の多くのがんに深く関係しています。また、たばこに含まれるニコチンが末梢血管を収縮させることで、血圧を上げたり、血管を傷つけたりします。脳卒中、心筋梗塞などの循環器の疾患、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、2型糖尿病、歯周病など、実に多くの病気に関係しているのです。 ●妊婦・胎児への影響妊婦の喫煙は、本人だけでなく胎児にも影響を及ぼします。流産、早産、死産をはじめ、胎児の発育遅延による先天異常、低体重などのリスクが高まります。さらに、たばこに含まれるニコチンは母乳にも含まれるため、それを飲んだ赤ちゃんは嘔吐や下痢、体重増加不良、不眠、急性ニコチン中毒の症状が出ることもあります。また、乳児突然死症候群(SIDS)のリスクが高まるとされ、母親だけでなく家族の喫煙も注意が必要です。 ●家族や周囲の人への影響喫煙者が吸うたばこの煙（主流煙）だけでなく、立ち昇る煙や喫煙者が吐き出した煙（副流煙）にもニコチンや有害物質が含まれており、この副流煙を吸うことを「受動喫煙」といいます。有害物質は主流煙より副流煙により多く含まれ、たばこを吸う本人同様にその健康被害が報告されています。 ●やめられないのは本人のせいではないたばこに含まれるニコチンは、脳に働きかけて快楽に関わる脳内神経伝達物質を放出します。血中のニコチン濃度が下がると、不快感を覚え、喫煙をくり返してしまうのです。これを「ニコチン依存症」といい、本人の意思だけでは禁煙することは難しいケースがあります。たばこをやめたいときは、ぜひ禁煙外来を受診して医師と二人三脚で禁煙を目指しましょう。 喫煙は、予防できる「最大の死亡原因」であることがわかっています。自分自身だけでなく、家族や周りの人の健康を守るためにも、この機会に禁煙にチャレンジしてみませんか。 ※「加熱式たばこ」にも、有害物質やニコチンが含まれる。紙巻きたばこと比較した健康被害はまだ十分明らかになっていないものの、健康被害を引き起こす可能性が高いと考えられ、使用は推奨されていない

喫煙のリスクを知ろう　～5月31日は世界禁煙デー

ウィズコロナ以降、私どもの病院でも、検診の受診者数は10～20％程度減っています。日本対がん協会によるデータでも検診受診者はおよそ10％前後減っています。がん検診の中でもエアロゾルが懸念されていた内視鏡検診はとくに受診者が減りました。そのほか、減少傾向が顕著だったのは乳がん検診で、これは接触が多いことからと考えられます。 ●先送りするリスクがんについてはコロナ下以降、診断数自体が減ったものの、基本的にはある一定の集団で見つかるがんの数は一定です。診断数が少なかったということは、発生した数が少なかったわけではなく、発見を将来に先送りにしているだけと考えられます。 ●進行がんの発生率が増える恐れがんの発見が遅れることは、将来の進行がんの発生率が増えるということです。とくに胃がんや大腸がんは、もともと分母の数が多いがんであり、早期がんで無症状な場合、検診を受けなければ発見することができません。進行がんが増えると、治癒率が下がることで、将来の死亡率が上がってきてしまうことを危惧しています。 ●適切な検診・受診を従来の頻度で推奨されている検診を先延ばしにしたり、中止したりしないで適切に受診することが非常に重要です。また、軽微な症状のために受診控えをした結果、進行した状態で見つかってしまうこともあるので、適切に医療機関を受診してほしいと思います。

コロナ下の検診控えで高まるがんのリスク

血液の成分の1つである白血球は、異物の侵入から体を守る働きを担っています。全身と密接に関係し、また、各種の刺激によっても影響を受けやすいため、体の状態や病気の有無で数や状態が変化します。ここでは、気になる病気との関係を取り上げます。 まず、白血球が増加する病気としてよく知られているのが白血病です。いわゆる「血液のがん」で、白血球や赤血球、血小板が作られる過程で何らかの異常により、がん細胞が血液や骨髄の中に増えてしまう病気です。ほかに、細菌感染症やがん、心筋梗塞、外傷、ストレスなども白血球を増加させる原因になります。 逆に白血球数が減少する要因としては、ウイルス感染症、薬の影響、放射線照射、膠原病（こうげんびょう）などがあり、かぜなどでも一時的に低下することがあります。また、再生不良性貧血などの血液疾患が疑われることがあり、その場合は他の血液検査の項目の異常や、何らかの体調の変化も同時に認められるのが一般的です。 白血球数を含め、あらゆる検査値は、一定の幅を持って基準値（または正常値）が設けられています。健康な状態でも基準値の幅から外れる人や、もともと体質的に少ない（低い）、または多い（高い）人がいること、さらに同じ人でも1日の中で数値が大きく変動することがあるからです。 そのため、白血球数の増減だけで病気や原因を特定することはできません。基準値から多少外れている程度ならあまり神経質にならなくてもよいでしょう。心配なら、かかりつけの内科などで必要な検査を受け、病的なものでないことを確認しておくと安心です。

白血球数と気になる病気の関係

市区町村が実施する<a href="/disease/28">子宮頸がん検診</a>では「細胞診」が実施されていますが、それに加えて厚生労働省は今年の4月から「HPV検査」を導入しました。今後は各自治体がどちらかを選択して実施することになります。 ●子宮頸がんはHPVというウイルスが原因で起こる子宮頸がんのほとんどは、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染が原因で起こります。HPVそのものはごくありふれたウイルスであり、性行為によって感染するため、多くの女性が一生のうちに一度は感染するといわれています。子宮頸がん以外に、<a href="/disease/214">咽頭がん</a>、<a href="/disease/46">肛門がん</a>、男性の<a href="/disease/213">陰茎がん</a>などにも関わるウイルスです。HPVの種類は約200タイプあり、そのうちの十数種類が子宮頸がんの患者さんから検出されていて、「高リスク型HPV」と呼ばれています。ただし、高リスク型HPVに感染したからといって必ずがんになるわけではありません。多くは一過性の感染であり、免疫力によって1〜2年以内にウイルスは自然に排除されます。ところが約10％はウイルスが排除されずに持続感染となり、そのうちのごく一部が細胞に変化を起こして「異形成」というがんの一歩手前の状態（前がん病変）になります。この段階でも、ウイルスが自然に排除されて細胞が正常に戻るものもあるのですが、一部はがんに進みます。HPVに感染してからがんに進行するまでには、おおよそ数年から十数年かかるとされていますので、定期的に検診を受けて異形成の早い段階で発見することが望まれます。 ●新たに導入された「HPV検査単独法」と従来の「細胞診」との違い市区町村が実施する子宮頸がん検診の対象は20歳以上の女性で、これまでは「子宮頸部細胞診」（2年に1回実施）が導入されていました。これは子宮頸部をブラシなどでこすって採取した細胞を顕微鏡で見て、異常な細胞の有無を調べる検査で、異常な細胞が見つかった場合（陽性）は精密検査を行います。この子宮頸部細胞診に加えて、今春から30歳から60歳を対象としてHPV検査が導入されました。正式には「HPV検査単独法」（5年に1回実施）といい、細胞診と同様に子宮頸部の細胞を採取し、ハイリスク型HPVに感染しているかどうかを調べる検査（HPV検査）を行い、陽性の人（感染者）のみ追加的に同一検体を用いて細胞診を行う方法です。細胞診の結果が陽性の場合は精密検査を行い、陰性の場合は1年後に追跡検査を行います。HPV検査単独法を導入するメリットは、HPV検査の陽性者（子宮頸がんの発症リスク保持者）を追跡管理することで子宮頸がんの早期発見・早期治療につながることです。また、細胞診の検診間隔が2年ごとであるのに対し、HPV検査単独法では受診者の多くが5年ごとになることから、受診行動の負担軽減による受診率の向上が期待できます。気になるのは検査の有効性ですが、国立がん研究センターが作成した「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン2019年版」では、有効性（浸潤がん罹患率減少効果）と不利益（偽陽性）を指標として検討した結果、細胞診単独法（20〜69歳、2年に1回）とHPV検査単独法（30〜60歳、5年に1回）はどちらも「推奨グレードA」と判定されています。ちなみに「HPV検査＋細胞診併用法」は偽陽性者が多いことなどから「推奨グレードC」でした。 ●今後は「細胞診単独法」あるいは「HPV検査単独法」のどちらかで実施今後の子宮頸がん検診は、各市区町村が実施体制を整えたうえで、30歳以上の女性に対しては細胞診単独法かHPV検査単独法かのいずれかを選択することになります。どちらを選択した場合も、20歳以上30歳未満の女性には細胞診単独法を実施します。子宮頸がん検診の内容、実施時期、費用などは市区町村ごとに異なるので、お住まいの自治体のホームページや広報で確認しましょう。現在の細胞診による検診費用は自治体の補助があるため無料、あるいは500〜1500円程度です。なお、細胞診およびHPV検査は、自費の婦人科検査を行っているクリニックなどでも受けられるほか、職場の健診や人間ドックのオプションメニューになっている場合もあります。費用はそれぞれ5000〜7000円程度が目安です。 ※2024年5月30日時点の内容です。

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