子宮頸がんワクチン接種の最新事情　～HPVワクチン推奨再開の背景は？

子宮頸がんをはじめ、肛門がん、腟がん、尖圭（せんけい）コンジローマなどの多くの病気の発生に関わるヒトパピローマウイルス(以下HPV)。HPVは私たちの皮膚や粘膜に存在するごくありふれた常在菌で、性的接触の経験のある女性であれば一生に一度は感染しているといわれています。多くの場合、感染しても自然に排除されますが、一部の人でがんを発症するケースがあります。

●子宮頸がんをHPVワクチン接種で予防

HPVは200種類以上のタイプがあり、その中で少なくとも13種類ほどが子宮頸がんの原因になります。HPVに感染後、数年から十数年後にがんを発症するため、性的接触をもつ前のワクチン接種が推奨されています。

現在、国内で承認されているワクチンは「2価ワクチン」「4価ワクチン」「9価ワクチン」の3つです。このうち、2価・4価ワクチンは定期接種として、小学校6年生〜高校1年生の女子を対象に公費で受けることができます。さらに、2023年4月から、9価ワクチンについても定期接種の開始が予定されており、希望者は厚生労働省のサイトなどを確認するとよいでしょう。

ただし、2価・4価ワクチンが子宮頸がん予防に不十分ということではありません。子宮頸がんにもっとも関与の強い型の感染予防力は十分にあります。9価ワクチンの定期接種を待たずに、早めの定期接種をおすすめします。

●積極的な接種の奨励が再開された理由は？

日本では、2010年度からHPVのワクチン接種の公費助成が始まり、2013年4月から定期接種がスタートしました。しかし、接種後にからだの痛み、運動障害など副反応が報告され、2カ月後の2013年6月から2021年まで、ワクチンの接種を積極的にすすめる取り組みが差し控えられていたのです。

HPVワクチンは世界中の国々で認可され、110カ国以上の国で公的な予防接種が実施されています。安全性についても、WHOの専門委員会が最新データを解析し、継続的に安全性を示しています。国内では、2021年11月の専門家会議で改めてその安全性と、接種による有効性が副反応のリスクを上回ることが認められ、接種をすすめる取り組みが再開されることになりました。

●キャッチアップ接種の対象者はぜひ検討を

このような経緯があり、接種をすすめる取り組みが控えられた約9年間の間に定期接種の対象であった女性に対して、2022年4月から改めて公費での接種の機会が提供されています。それが「キャッチアップ接種」です。

1997年4月2日〜2006年4月1日生まれの女性で、過去にHPVワクチンの接種を合計3回受けていない人がキャッチアップ接種の対象となります。2025年3月まで、HPVワクチンを公費で接種することができます。性交経験があっても接種は可能です。ぜひこの機会にご検討ください。

世界をみると、女性だけでなく男性も定期接種の対象となっている国が多くあるものの、残念ながら現在の日本では男性への任意接種が始まったところです。現在、男性（男子）への定期接種化に向けての取り組みも進んでいるので、今後の動向が注目されます。

※2023年2月１日時点の内容です。