生物の特徴を親から子へ引き継ぐことを一般的には遺伝といいますが、その遺伝情報はDNA（細胞の核の中にあるデオキシリボ核酸という物質）に書かれていて、遺伝情報の一つひとつの基本単位を遺伝子と呼んでいます。人間の遺伝子は2万～3万種類以上あることが現在、わかっています。医学的に「遺伝」という場合は、一般的に「遺伝する」と使われる意味合いよりも広範な意味で使われます。 遺伝子を解析して病気の診断や治療、予防などにつなげるための検査を遺伝子検査といい、さまざまな種類があります。遺伝子は病原体にも存在するものなので、それらを調べる遺伝子検査もあります。 <h4>検査でわかること</h4>・感染症をひき起こす病原体の遺伝子検査 細菌やウイルスなどの病原体の遺伝子を検出・解析する検査です。感染症の疑いがある人の血液や体液などを採取して検査し、感染症の診断をします。ヒト免疫不全ウイルス、マイコプラズマ、B型・C型肝炎ウイルス、SARSコロナウイルス、新型コロナウイルスなどの感染症の診断ができます。 ・がんの診断や治療のための遺伝子検査 がんは遺伝子の変異によって起こりますが、がんにもそれぞれ個性があり、適切な治療のためには、正確にそのがんの遺伝子情報を知ることが重要です。そのうえで、それぞれのがんに適した薬を選ぶことで治療の効果を上げることができます。ただし、現状ではすべてのがんが遺伝子検査の対象ではなく、肺がんや大腸がん、乳がんなどの一部のがんや白血病で、医師が必要と判断したときに行われています。 ・遺伝性疾患を診断する遺伝子検査 発症した遺伝性疾患や家族性腫瘍の診断を確定するために遺伝子検査を行います。また、発症前に将来発症するリスクがあるかを判定するために実施されることもあります。

遺伝子検査法

「遺伝子組換え食品」の表示制度が、2023年4月より新しく変わりました。遺伝子組み換え表示には「義務表示」と「任意表示」の2つがあります。そのうちの「任意表示」の制度が変わりました。どのように変わったのかみてみましょう。 ●そもそも「遺伝子組換え食品」って何？「遺伝子組換え食品とは、他の生物から有用な性質を持つ遺伝子を取り出し、その性質を持たせたい植物などに組み込む技術を利用して作られた食品です」(消費者庁サイトより) 現在、日本では大豆やトウモロコシ、バレイショなどの9つの作物の遺伝子組み換え栽培が承認されていますが「遺伝子組換え農産物」そのものを食用として使用することを目的とした商用栽培は行われていません。しかし、大豆やトウモロコシなどの遺伝子組換え農産物を多く輸入しており、飼料用、甘味料の原料、食用油の原料として使用されています。日本では、内閣府食品安全委員会のリスク評価を受けて「安全性に問題がないと判断されたもの」だけが市場に流通しています。 ●「任意表示制度」が変更に遺伝子組換え食品として承認された農作物や、それを原料にした33の加工食品群については、その混入状態によって「遺伝子組換え」という表示や「遺伝子組換え不分別」などの表示が義務付けられています。一方で、生産流通管理を確実に行った結果「遺伝子組換え作物の混入を5%以下に抑えてある食品」については「遺伝子組換えでない」という任意の表示が可能でした。 この点について、一部の消費者からは『最大5%も混入している可能性があるにもかかわらず「遺伝子組換えでない｣という表示は好ましくない』という声が上がっていました。食品の表示は、私たち消費者が商品を購入する際の大切な情報です。より情報が正確に伝わるように、任意表示制度が次のように改正されました。 ①分別生産流通管理(※)をして“意図せざる混入を5%以下に抑えてある”大豆及びトウモロコシ並びにそれらを原材料とする加工食品 → 適切に分別生産流通管理された旨の表示が可能になった〈表示例〉「原材料に使用しているトウモロコシは、遺伝子組換えの混入を防ぐため分別生産流通管理を行っています」「大豆(分別生産流通管理済み)」「大豆(遺伝子組換え混入防止管理済み)」など ②分別生産流通管理をして“遺伝子組換えの混入がない”と認められる大豆及びトウモロコシ並びにそれらを原材料とする加工食品 → 「遺伝子組換えでない」「非遺伝子組換え」などの表示が可能になった 以前なら①も②も「遺伝子組換えでない」の表示が可能でしたが、今回の改正により、使用した原材料に応じて2つの表現に分けることになりました。②のような生産流通管理は現実的にはとても難しいので、②の表示は激減すると推測されます。 ※分別生産流通管理……遺伝子組換え農産物と非遺伝子組換え農産物を分けて生産、流通及び、製造加工の各段階で注意を持って分別管理し、それが書類によって証明されていること

食品の「遺伝子組換えでない」の表示がなくなる？

最近は、健康な人に向けたさまざまな遺伝子検査キットなどがあり、手軽に検査が受けられるようになりました。がんや糖尿病などの病気にかかるリスクから、ダイエットやアンチエイジングといった人々の興味を引くもの、子どもの潜在能力を知ることができるとうたうものなど、多種多様です。費用も数千円から数万円程度と幅広く、利用者数、商品・サービスの種類ともに増加傾向にあります。 病気、容姿、能力など、どれも気になる情報であり、検査をきっかけに生活習慣や美容法、子どもの学習法などを改善したいと思うかもしれません。しかし、専門的な医療機関を頼らずに自分で遺伝子検査を受ける場合は、事前に知っておきたいこと、考えなくてはいけないことがあります。 「遺伝子検査サービスを購入しようか迷っている人のためのチェックリスト10か条」（武藤香織・東京大学医科学研究所教授による）①あなたの病気の診断ではなく、病気になる時期も予測できません②会社によって答えはバラバラです③研究が進めば、確率は変わります④予想外の気持ちになるかもしれません⑤あなたには「知らないでいる権利」があります⑥かかりつけ医に結果の解説を頼むことはできません⑦血縁者と共有している情報を大切に扱いましょう⑧強制検査・無断検査はダメ、プレゼントにも不向きです⑨あなたのDNAやゲノムデータの行方に関心を持ちましょう⑩子どもには、大人になって自分で選べる権利を残しましょう ●事前に知っておきたい大切なこと 私たちが手軽に受けられる遺伝子検査は、精密検査の代わりではありません。例えば、すでに体内にがん細胞があったとしても「がんになる確率は低い」という結果が戻ってくる可能性があります。また検査項目のなかには、病気や体質と遺伝子の関係が定かでないもの、検査結果の解釈が医学的に確かではないものも含まれています。例えば、歌が好きで上手なのに「音楽の才能が低い」という結果が戻ってくるかもしれません。このように、誤った判断や行動につながらないよう、検査結果を過信しないことが大切です。 日本では経済産業省が遺伝情報を取り扱う業界団体に対し、個人情報保護のガイドライン遵守を求めています。また、業界団体では、自主基準に基づく認定遺伝情報の取り扱い管理を推奨しています。この基準を満たして審査に合格すると、審査団体から与えられる認定ロゴを使用することができます。ただし、これは検査の質を保証するものではありません。さらに、商品によっては、唾液などから抽出したDNAを海外で保管したり、解析したデータを共同で研究や開発に使う場合があります。国の法令や指針により、唾液や個人情報の取得前に使用目的や第三者提供の詳細を説明したうえで、同意を得ることが求められています。検査以外にどのような目的でどこの国で利用されるかは、事前に説明文書などでしっかり確認しましょう。 ●子どもの可能性はだれのもの？ 日本医学会のガイドラインでは、子どもの遺伝子を調べる場合には、本人の最善の利益を十分に考慮すべきであり、成年期以降に発病する病気の検査は、成長後の子どもの意思を尊重すべきだと定められています。お子さんの健康状態が気がかりな場合は専門の医療機関を受診しましょう。また、子どもの学習・身体能力や感性を知り、教育やしつけ、将来の進路選択に役立てようというものもあります。子どもの将来をよりよいものにしたいという親心はとても理解できます。しかし、性格や能力などの特性について、遺伝子だけで説明できる部分は極めて限られており、科学者の間でも議論が続いています。 遺伝子検査の不確実性やリスクも考えたうえで、何が最善なのか、検討するとよいでしょう。

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