4月から子どもの予防接種に「5種混合ワクチン」が導入されました。従来の「4種混合ワクチン」と「ヒブワクチン」が一緒になった新しいワクチンです。 ●5種混合で接種回数は8回から4回に5種混合ワクチンは、<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/646">百日咳</a>、<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/763">ジフテリア</a>、<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/762">破傷風</a>、<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/652">ポリオ</a>を予防する4種混合ワクチンに、髄膜炎や<a href="/disease/1042">菌血症</a>などを引き起こす「Hib（ヒブ）感染症」を予防するヒブワクチンを組み入れたものです。法律に基づいて市区町村が実施する定期接種のワクチンであり、費用は原則、公費負担（無料）。対象は生後2カ月〜7歳6カ月までの子どもです。混合ワクチンの一般的なメリットとしては、短期間で複数の病気に対する免疫がつくこと、注射針を打つ回数や場合によっては受診の回数を減らせるので子どもや保護者の負担が軽減することなどが挙げられます。5種混合ワクチンの場合も、従来は8回（4種混合ワクチンとヒブワクチンが各4回）の接種回数が4回に減ります。なお、5種混合ワクチンは、原則として4月1日以降に初回の接種をする人が対象となります。4月の時点で4種混合ワクチンの接種が途中の人の場合、引き続き4種混合ワクチンを接種します。 ●有効性や安全性は従来のワクチンと同じ気になるのは5種混合ワクチンの有効性や安全性ですが、これまでの4種混合ワクチンと同等であるとされています。副反応としては、発熱、接種部位の腫れなどが報告されています。このワクチンの接種が先行している海外では、まれにアナフィラキシーなどが起こると報告されています。しかし、ほかの予防接種でもみられる副反応であり、大きな差異は認められていません。 ●生後2カ月になったらほかのワクチンとの同時接種がおすすめ赤ちゃんはお母さんから病気に対する免疫をもらって生まれてきますが、生後6カ月頃になるとその免疫の力は低下していきます。そのため、生後2カ月になったらなるべく早くワクチンを接種して免疫をつけることが重要です。5種混合ワクチンも「初回接種」は生後2カ月になったら1回目を接種し、その後4〜8週間隔で2回目、3回目を接種、「追加接種」で1歳になったときに1回接種することが推奨されています。何らかの事情で接種が遅れた場合は、なるべく早く接種を開始するようにしましょう。同様に生後2カ月から接種しておきたいワクチンはほかにもあり、それは<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/656">B型肝炎</a>ワクチン、小児用<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/269">肺炎球菌</a>ワクチン、<a href="https://kateinoigaku.jp/disease/221">ロタウイルス</a>ワクチン（飲むワクチン）の3つです。これらを別々の日程で接種すると時間がかかるので、この3つのワクチンと5種混合ワクチンの同時接種が推奨されています。同時接種とは1回の受診時に複数のワクチンを、それぞれからだの別の部位に接種する方法で、海外の国々では早くから行われていました。しかし、日本でこの方法が行われ始めたのは2000年代です。歴史が浅いため、有効性や安全性に不安を抱く方も少なくありませんが、各ワクチンの有効性は変わらず、副反応の頻度も上がらないことが研究によってわかっています。 ※2024年4月1日時点の内容です。

子どもの予防接種に「5種混合ワクチン」が登場

子宮頸がんをはじめ、肛門がん、腟がん、尖圭（せんけい）コンジローマなどの多くの病気の発生に関わるヒトパピローマウイルス(以下HPV)。HPVは私たちの皮膚や粘膜に存在するごくありふれた常在菌で、性的接触の経験のある女性であれば一生に一度は感染しているといわれています。多くの場合、感染しても自然に排除されますが、一部の人でがんを発症するケースがあります。 ●子宮頸がんをHPVワクチン接種で予防 HPVは200種類以上のタイプがあり、その中で少なくとも13種類ほどが子宮頸がんの原因になります。HPVに感染後、数年から十数年後にがんを発症するため、性的接触をもつ前のワクチン接種が推奨されています。現在、国内で承認されているワクチンは「2価ワクチン」「4価ワクチン」「9価ワクチン」の3つです。このうち、2価・4価ワクチンは定期接種として、小学校6年生〜高校1年生の女子を対象に公費で受けることができます。さらに、2023年4月から、9価ワクチンについても定期接種の開始が予定されており、希望者は厚生労働省のサイトなどを確認するとよいでしょう。ただし、2価・4価ワクチンが子宮頸がん予防に不十分ということではありません。子宮頸がんにもっとも関与の強い型の感染予防力は十分にあります。9価ワクチンの定期接種を待たずに、早めの定期接種をおすすめします。 ●積極的な接種の奨励が再開された理由は？ 日本では、2010年度からHPVのワクチン接種の公費助成が始まり、2013年4月から定期接種がスタートしました。しかし、接種後にからだの痛み、運動障害など副反応が報告され、2カ月後の2013年6月から2021年まで、ワクチンの接種を積極的にすすめる取り組みが差し控えられていたのです。HPVワクチンは世界中の国々で認可され、110カ国以上の国で公的な予防接種が実施されています。安全性についても、WHOの専門委員会が最新データを解析し、継続的に安全性を示しています。国内では、2021年11月の専門家会議で改めてその安全性と、接種による有効性が副反応のリスクを上回ることが認められ、接種をすすめる取り組みが再開されることになりました。 ●キャッチアップ接種の対象者はぜひ検討を このような経緯があり、接種をすすめる取り組みが控えられた約9年間の間に定期接種の対象であった女性に対して、2022年4月から改めて公費での接種の機会が提供されています。それが「キャッチアップ接種」です。1997年4月2日〜2006年4月1日生まれの女性で、過去にHPVワクチンの接種を合計3回受けていない人がキャッチアップ接種の対象となります。2025年3月まで、HPVワクチンを公費で接種することができます。性交経験があっても接種は可能です。ぜひこの機会にご検討ください。世界をみると、女性だけでなく男性も定期接種の対象となっている国が多くあるものの、残念ながら現在の日本では男性への任意接種が始まったところです。現在、男性（男子）への定期接種化に向けての取り組みも進んでいるので、今後の動向が注目されます。 ※2023年2月１日時点の内容です。

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